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【1,000人調査】働く人の7割がストレスを実感！年代別にみる職場の課題と企業の対策
こんにちは。企業の健康経営（R）を支援する「わくわくT-PEC」事務局です。
近年、企業におけるメンタルヘルス対策の重要性はますます高まっています。厚生労働省が公表している「令和6年度『過労死等の労災補償状況』」では、令和6年度の精神障害の労災認定者数が初めて1,000件を超えたことが明らかになっており、従業員のメンタルヘルス対策は企業経営における重要テーマの一つとなっています。
今回、ティーペックでは企業で働く20代～60代の男女1,000名を対象に、仕事に関するストレスや所属する企業のメンタルヘルス対策について調査を実施しました。本調査から見えてきた実態をご紹介するとともに、企業に求められるメンタルヘルス対策と今後の取り組みの方向性についてお伝えします。
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≪目次≫
◆調査結果（概要）
◆1．【全体】仕事におけるストレスの有無、主な要因
◆2．【年代別】仕事におけるストレスの有無、主な要因
◆3．【全体】仕事でストレスを感じたとき、影響を受けるもの
◆4．【年代別】仕事でストレスを感じたとき、影響を受けるもの
◆5．会社のストレス・メンタルヘルス対策や支援体制について
◆6．まとめ
【調査概要】
調査方法：インターネット調査
調査期間：2026年2月3日から2月4日
調査対象：全国の20代～60代男女 会社勤務（一般社員・管理職）
※会社経営（経営者・役員）を除く
有効回答数：1,000名
調査結果（概要）
今回実施した調査から、企業で働く20代～60代が抱える、仕事に関するストレスや所属する企業のメンタルヘルス対策について、以下4つの実態が明らかになりました。
●全体の約7割が、現在「仕事でストレスを感じている」と回答。
└年代別でみると40代が「仕事でストレスを感じている」と回答している割合が高く、続いて30代と50代が同率で続く。40代は「ほとんど毎日感じる」と回答した割合も最も高い結果に。
●どの年代でも共通するストレス要因は「仕事量」と「人間関係」。
●仕事でストレスを感じたとき「睡眠」「仕事のパフォーマンス」に影響。
●所属する会社のストレス・メンタルヘルス対策や支援体制について、約半数が「整備されていない」と回答。一方で「わからない」と回答した方が約2割。
本記事ではこれらの実態を踏まえ、それぞれのセクションで掘り下げていきます。
1．【全体】仕事におけるストレスの有無、主な要因
現在、仕事に関してストレスを感じることはどのくらいあるかを伺ったところ、「ほとんど毎日感じる」（27.3％）、「週に数回程度感じる」（25.3％）、「月に数回感じる」（20.6％）と回答した人を合わせると全体の73.2％となっており、半分以上の方が仕事に関してストレスを感じていると回答しています。
続いて、「現在またはこれまでに感じた、仕事でストレスを感じる主な要因」について伺いました。
最も多くの方が「仕事でストレスを感じる主な要因」として選んだのは「仕事量の多さ」（30.2％）という結果になりました。続いて「上司・先輩との人間関係」（28.8％）、「仕事のプレッシャー」（16.8％）と回答しています。
さらに、Q2「仕事でストレスを感じる主な要因」で「ストレスを感じない」を選んだ方以外に、特にストレスを感じるものを1つだけ選んでもらったところ、「上司・先輩との人間関係」（18.3％）が最も多いという結果になりました。
今回の結果から、「上司・先輩との人間関係」や「仕事量の多さ」が大きなストレス要因になっていることが明らかになりました。注目すべきは、「仕事で特にストレスを感じる要因」として「上司・先輩との人間関係（18.3％）」に最も票が集まっている点です。職場の人間関係が従業員の心理的負担に強く影響している可能性があります。特に上司や先輩との関係は、評価や業務指示など仕事に直結するため、ストレスを感じても周囲に相談しづらく、悩みを一人で抱えてしまっているケースもあるのかもしれません。
2．【年代別】仕事におけるストレスの有無、主な要因
これまでの結果を年代別に分けて見てみましょう。
Q1「現在、仕事に関してストレスを感じることはどのくらいあるか」を年代別に見てみると、「仕事でストレスを感じている」と回答している割合は、40代が最も高く、続いて30代と50代が同率で続く結果となりました。40代については、「ほとんど毎日感じる」と回答した割合が35.5％と、全年代の中で最も高くなっているのが特徴です。
年代別に分けることで、企業の中核を担うミドル層が強いストレスを感じながら働いている実態が見えてきました。
続いて、Q2「現在またはこれまでに仕事で感じたストレスの要因」も年代別に見てみましょう。
年代別で見ると「仕事量の多さ」「上司・先輩との人間関係」がどの年代でも1位か2位となる結果となりました。業務負荷と職場の人間関係が、年代を問わず大きなストレス要因となっているのかもしれません。さらに細かく結果を見ていきます。
20代は長時間労働が課題、一方でストレスを感じない層も一定数
20代では1位が「仕事量の多さ」（34.5％）、2位が「上司・先輩との人間関係」（25.5％）、そして3位が「長時間労働」（24.5％）となりました。一方「ストレスを感じない」（20.5％）が4位に続き、全年代で「ストレスを感じない」を回答した割合が一番多いという結果となりました。
社会人として働き始めたばかりのこの年代では、業務への適応やスキル習得の過程で労働時間が長くなりやすい傾向にあるのかもしれません。一方で、「ストレスを感じない」と回答した割合（20.5％）が全年代で最も高い点も特徴です。働き始めて間もないことから責任の範囲が比較的限定されており、仕事においてまだ強いプレッシャーを感じにくい段階にあることなどが背景として推測されます。
30代は業務量とプレッシャーが増える時期
30代は1位「仕事量の多さ」（30.5％）、2位「上司・先輩との人間関係」（28.5％）、3位「ストレスを感じない」（18.0％）、4位に「仕事のプレッシャー」（17.0％）と続きました。
20代から引き続き、ストレスを感じない層も一定数いる一方、この年代は、業務の責任範囲が広がり、リーダー的な役割を担う機会も増える時期です。そのため、業務量の増加に加えて成果へのプレッシャーが強まりやすいことが今回の結果から考えられます。
40代は業務量と人間関係の両方を抱えやすい
40代は「仕事量の多さ」「上司・先輩との人間関係」が同率（32.0％）で1位。「同僚との人間関係」（21.0％）が3位となりました。また、「部下・後輩との人間関係」（14.5％）が他の年代と比べて高いのが特徴で、上下・横の人間関係の板挟みになりやすい立場であることがうかがえます。
企業では40代が管理職や中核人材として組織を支える役割を担うケースも多く、業務量の増加に加え、上司と部下の間で調整役を求められるなど、心理的負担が大きくなりやすい年代と考えられます。こうした背景が、ストレスを「ほとんど毎日感じる」と回答した割合の高さが、他の年代と比較して高かったことにも表れている可能性があるのかもしれません。
ティーペックが行った現役管理職500名へのアンケート調査でも、「業務量・時間的な余裕のなさ」や「上層部と部下の板挟み」といった項目が、管理職が普段の業務に取り組む中でのストレス要因として上位に挙がっています。
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50代・60代は仕事のプレッシャーが上位に
50代は1位が「上司・先輩との人間関係」（34.0％）、2位が「仕事量の多さ」（26.5％）、そして3位が「仕事のプレッシャー」（18.0％）となりました。
60代は1位が「仕事量の多さ」（27.5％）、2位が「上司・先輩との人間関係」（24.0％）、3位に「仕事のプレッシャー」（21.5％）という結果となりました。
どちらの年代も3位に「仕事のプレッシャー」が上がっており、管理職として組織を支える立場や、長年の経験を踏まえた判断を求められる役割など、責任の重さが心理的負担につながっている可能性が考えられます。また、「評価・処遇への不満」が、50代・60代ともに16.5％と、他の年代に比べて高く、管理職として組織を支える立場にあり、責任も重い中、評価や処遇などは自分の理想とギャップがあり、そこがストレスを感じる要因になっているのかもしれません。
今回の調査では、どの年代でも共通するストレス要因として「仕事量」「人間関係」が挙げられる結果となりました。
さらに、今回のアンケートの中で「仕事でのストレスやメンタルヘルス不調に関して、特に感じていること・課題」として自由記述をしていただき、以下のようなコメントをいただきましたので一部ご紹介します。
・肩こりや頭痛などが悪化したきがする。けど医療機関を受診するまでもないかと思って悩む（20代・女性）
・リモートワークなので愚痴を気軽に言える相手がいない（30代・男性）
・ストレスチェックを行うだけでフォローがない（40代・女性）
・相談出来る相手が社内にいない（50代・男性）
・上位職階になる程ストレスを感じる機会が多くなるが、ストレスの解消に繋がる手段の選択肢が狭まる様に感じる（60代・男性）など
3．【全体】仕事でストレスを感じたとき、影響を受けるもの
次に、仕事でストレスを感じたとき、影響を受けるものについて調査しました。
Q2「仕事でストレスを感じる要因」で「ストレスを感じない」と回答した方を除く、867名に回答してもらったところ、最も多かったのが「睡眠」（37.6％）、続いて「仕事のパフォーマンス」（34.9％）、「気分や感情の変化」（32.9％）という結果になりました。
さらに、Q3「仕事でストレスを感じたとき、影響を受けるもの」で「特になし」を選んだ方以外に、特に影響を受けるものを1つだけ選んでもらったところ、「睡眠」（23.1％）が最も多いという結果になりました。
睡眠の乱れが続くと疲労回復しにくくなり、結果として集中力や判断力の低下など、日中の仕事にも影響が出やすくなるという悪循環が生じている可能性があります。
4．【年代別】仕事でストレスを感じたとき、影響を受けるもの
「仕事でストレスを感じたとき、影響を受けるもの」について、先ほどの結果を年代別に見てみます。
年代別にみても「睡眠」「仕事のパフォーマンス」が上位を占めています。また、「気分や感情の変化」については、20代から50代にかけて、年代が上がるにつれて回答数が増加傾向にあることがわかりました。
今回の調査では、どの年代でも「仕事のパフォーマンス」が上位に挙がり、ストレスが単なる個人の心理的な問題にとどまらず、業務の質や生産性にも影響を及ぼしている可能性が見られました。現在、仕事でストレスを抱える従業員が全体の7割いることを考慮すると、従業員のストレスを放置してしまうと、企業の生産性低下や従業員の健康状態に影響が出る可能性があり、企業としては大きなリスクです。
5．会社のストレス・メンタルヘルス対策や支援体制について
続いて、所属する会社のストレス・メンタルヘルス対策や支援体制に関して伺いました。
「あまり整備されていない」（21.6％）、「ほとんど整備されていない」（29.0％）を合わせると、約半数が「整備されていない」と回答しました。一方で「わからない」と回答した方が21.3％。これは、仮に企業側が何らかの対策や制度を整備していたとしても、従業員に十分に認知されていない可能性があります。メンタルヘルス対策は、制度を整備するだけでなく「従業員が存在を認識しているか」「必要なときに利用できると感じているか」「安心して相談できると思ってもらえているか」も重要です。
Q4で、「整備されていない（あまり整備されていない、ほとんど整備されていない）」と回答した502名に、会社にどのようなストレス・メンタルヘルス対策があればいいか伺ったところ以下のような結果になりました。
最も票を集めたのが「社外の相談窓口やカウンセリングサービス」（30.1％）、続いて「ヘルスケア（メンタルヘルス）のアプリやWebサービス」（26.1％）、「産業医・保健師との面談」（21.5％）という結果になりました。
また、仕事でのストレスやメンタルヘルス不調に関して「こんなサポートがあったらいい」と思うアイデアとして、以下のようなコメントをいただきましたので一部ご紹介します。
・ちょっとした不調でも休める休暇制度（20代、女性）
・定期面談の実施や気軽にチャットアプリで先生に相談したい（20代、男性）
・定期的に交流の場を設けたり愚痴ったり気軽に相談できる場や横のつながりを設けるとよい（30代、女性）
・24時間の相談窓口（40代、男性）
・社内ではなく社外の相談窓口があるほうが心配が少なく相談しやすい（40代、男性）
・ストレス解消法をたくさん提示して欲しい（40代、女性）
・目立たずに相談できるように、例えば全職員が必ず面談を受けなければいけない、とかあると良いかも。（50代、女性） など
6．まとめ
今回の調査では、多くの従業員が仕事において何らかのストレスを感じながら働いている実態が明らかになりました。ストレスの要因としては「仕事量の多さ」や「上司・先輩との人間関係」などが上位に挙がり、年代別に見ても、どの年代でも共通する課題となっています。
また、仕事でストレスを感じた際の影響として「睡眠」や「仕事のパフォーマンス」が上位となり、ストレスが従業員の心身のコンディションだけでなく、日常生活や業務にも影響を及ぼしている可能性が示されました。
一方で、所属する会社のストレス対策やメンタルヘルス支援体制については、約半数が「整備されていない」と回答し、「わからない」とする回答も2割以上にのぼりました。この結果から、従業員がストレスを抱えながら働いている一方で、企業の支援体制が十分に認識されていない、あるいは十分に整備されていないと感じられている可能性もうかがえます。
従業員のメンタルヘルス不調は、パフォーマンスの低下や休職・離職につながることもあり、企業にとっても重要な課題の一つです。そのため、従業員が不調を抱え込む前に相談できる環境を整えることが求められます。
しかし、職場の人間関係や仕事上の悩みは、社内の相談窓口には相談しにくいと感じる従業員も少なくありません。こうした背景から、匿名性が担保された専門家による外部相談窓口の設置やカウンセリングサービスの活用が有効です。
従業員が安心して悩みを相談できる環境を整えることは、メンタルヘルス不調の予防だけでなく、組織全体の生産性や人材定着にもつながります。
自社のメンタルヘルス対策を見直す際には、社内の取り組みに加えて、外部の専門機関による相談体制の活用も一つの選択肢として検討してみてはいかがでしょうか。
ティーペックの「こころとからだの健康サポート（EAP外部相談窓口）」について詳しく知りたい方はこちら＞＞
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※当記事は、2026年4月に作成されたものです。
※「健康経営（R）」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
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