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職場におけるストレスの原因と悪影響｜企業・個人の対処法や対策も紹介【医師監修】
こんにちは。企業の健康経営を支援する「わくわくT-PEC」事務局です。
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職場でストレスの要因になるのは、人間関係や業務内容だけではありません。さまざまなものが複合的にかかわり、生産性低下など仕事に悪影響を与えます。この記事では職場のストレスの原因と企業・個人に与える悪影響を説明します。職場での対処法も解説するので、ストレスやストレスマネジメントの推進方法に悩んでいる方、ストレスマネジメント対策に悩んでいる人事労務担当者の方はぜひ参考にしてください。以下、医師監修による記事です。
＜目次＞
◆職場におけるストレスの主な原因
◆ストレスが従業員・職場に与える悪影響
◆職場におけるストレス（ストレッサー）の種類
└職場の社会的ストレッサー
└職場の心理的ストレッサー
└職場の物理的ストレッサー
└職場の肉体的ストレッサー
└職場の化学的ストレッサー
◆労働者個人が職場におけるストレスをケアするコツ
└基本的な生活習慣（食事・睡眠・運動）を見直す
└同僚や上司、専門家に相談する
└自分なりのストレス対処法を見つける
└目標設定を見直して、モチベーションを維持する
└タスクを整理して、優先順位をつけるようにする
◆従業員のストレスケアのために企業ができる対策
◆職場における従業員のストレス対策は企業の課題｜限界を迎える前に早めの対策を
職場におけるストレスの主な原因
以下では労働安全衛生調査の結果をもとに、職場におけるストレスの原因となっている事柄について説明していきます。
【業務の量】
業務の量が多いと、受けるストレスも大きくなります。時間に追われながら仕事を進めなくてはなりませんし、終わらずに残業が発生することも多くなります。勤務時間が長くなることで、家に帰る時間が遅くなり、睡眠や休息の時間を十分に確保できなくなると疲れが溜まっていきます。
過剰な業務量は、心身ともに疲弊させます。身体やこころが疲弊していると、人はストレスを感じやすくなります。とくに、管理職は部下の業務を代わったり、教育を担当したりすることで業務量が多くなりがちです。
【業務の質・内容】
精神的に負担が大きい業務や苦手な業務、望まない業務を任されるのもストレスになります。とくに集中力を必要とする業務や、高度な技術が必要な業務などは、仕事の質的負担が大きいといわれています。こうした仕事はやりがいもありますが、負担の大きさによってはストレスになるでしょう。
【人間関係】
職場における人間関係は、ストレスになることが多いです。パワハラやセクハラなども含めて、人間関係に悩みを抱えている労働者は少なくありません。上司や同僚とのあいだに問題を抱えていると、顔を合わせるだけでもストレスを感じやすいでしょう。
一方で、職場における適切なコミュニケーションは、ストレスの低減や生産性の向上につながります。相性を考慮して配置するということも選択肢のひとつですが、従業員同士がコミュニケーションしやすい環境を整える取り組みも重要です。
【昇進や配置転換】
職場における昇進や配置転換などもストレスになるケースがあります。たとえば、配置転換によって「望まない業務に就かないといけない」「慣れない仕事をしないといけない」「転勤を命じられた」というケースです。
また、昇進によって地位・役割が変わることにストレスを感じる人もいますし、責任の重さがストレスにつながることも多いです。
【仕事の失敗やプレッシャー】
前述の厚生労働省の調査においては、「仕事の失敗、責任の発生等」をストレスの原因と回答している人がもっとも多いです。失敗が糧になる場合もありますが、「周りに迷惑をかけてしまった」「上司から叱責を受けた」など失敗を引きずることもあります。
また、実際に失敗していなくても、「失敗するかもしれない」や「絶対に失敗できない」とネガティブに考え、自分を追い込みすぎるケースもあります。
責任感が強い人や真面目な人ほど、仕事の失敗やプレッシャーがストレスになりやすいです。責任感の強さや真面目さは仕事をするうえで重要ですが、ストレスも感じやすいため、企業としては性格を考慮しつつ人員配置をしたり、失敗を責めないような空気を作ったりすることも大切です。
【顧客・取引先からのクレーム】
他者との関わりがストレスになるのは、職場内の人間関係に限った話ではありません。顧客や取引先からのクレームがストレスになるケースもあります。顧客や取引先と直接かかわる立場・役割にある人は、クレームを受ける機会が多く、ストレスを抱えやすいです。
クレームや苦情の中には理不尽なものもあり、カスタマーハラスメントとして社会的な問題になっています。実際、東京都では全国ではじめてカスハラ防止条例が制定され、企業だけでなく、国・自治体もカスハラ対策に動いています。
【会社の将来性】
前述の厚生労働省の調査において「会社の将来性」をストレスの原因だと回答したのは22.2％です。契約社員やパートタイムの従業員に比べ、正社員の従業員がとくに多く回答しています。
「長年働いているのに給与が上がらない」「会社の業績が低迷している」「時代・社会の変化に会社が取り残されている」など、会社の将来性や自身のキャリアに不安を抱いた労働者は、転職を考えるケースも多いです。
企業としては、定期的にキャリア面談を行うなどして、従業員の不安を早めに把握し、可能な限り取り除くようにしましょう。また企業のビジョンや、展望を定期的に共有し、方向性のすり合わせをしておくことも大切です。
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ストレスが従業員・職場に与える悪影響
職場のストレスは、従業員や会社に以下のような悪影響を与えることがあります。
【食欲低下や頭痛などの体調不良】
人はストレスを受けると身体やこころ、行動などにさまざまな反応が出ます。たとえば、ストレスによって食欲低下や頭痛が生じるようになるケースもあります。一時的なストレスや軽度なストレスなら、自然に軽快するものも多いですが、過度なストレスは精神障害につながりかねません。
【個々のパフォーマンス・全体の生産性の低下】
ストレスは労働者個人のパフォーマンスに影響を与え、職場全体の生産性を低下させるケースもあります。人間関係が原因でストレスを抱えていれば、円滑なコミュニケーションが難しくなりますし、理不尽な業務内容やクレームはモチベーションを下げていまいます。生産性を下げないためにも、会社は従業員が過度なストレスを抱えないような取り組みを推進していくことが大切です。
【業務上のトラブル・事故の増加】
ストレスは集中力の低下を招くため、放置するとケアレスミスが増加し、重大な事故やトラブルを引き起こす恐れがあります。
仕事をするにあたって適度な緊張感は重要で、個々のパフォーマンスを向上させるケースもあります。しかしストレスやその要因が気にかかって、目の前の仕事に集中できなければ本末転倒です。
業務上の事故が発生して、労働環境などに問題があったケースでは、企業の安全配慮義務違反や訴訟のリスクも増大することになります。安全配慮義務に違反した場合、労働契約法上に罰則の規定はないものの、労働安全衛生法には罰金などの規定があります。従業員・元従業員から訴訟を起こされたり、社内の問題がメディアに取り上げられて炎上したりすることもあります。
従業員のメンタルヘルスケア対策はもちろんのこと、トラブルが生じたときに従業員が慌てず対処できる仕組みを整備しておくことも大切です。
【退職・休職に伴う人手不足】
過度なストレスによって体調を崩す人が増えれば、退職や休職も増えて、人手不足になりやすいです。現場の人員が減ることで、残っている従業員の負担が増えれば、労働環境・労働条件の悪化を理由にさらに退職する人も出てくるでしょう。人手不足は悪循環を生みやすいので、企業としては積極的に労働環境を改善していく必要があります。
職場におけるストレス（ストレッサー）の種類
職場の社会的ストレッサー
社会的ストレッサーとは、職場や家庭などの社会生活の営みや社会的立場によって生じるストレスの要因のことです。たとえば、職場では次のようなものが当てはまるでしょう。
●異動・転居など職場の変化
●降格・昇進
●不安定な雇用形態
など
職場の心理的ストレッサー
心理的ストレッサーとは対人関係などを通して受けるストレス要因です。職場においては次のようなものが当てはまるでしょう。
●仕事のことで同僚と揉めている仕事上のミスコミュニケーション
●上司からの厳しい叱責
●ハラスメント
など
職場の物理的ストレッサー
物理的ストレッサーとは、温度や明るさ、音などの物理的な刺激によるストレス原因のことです。主に働く場所の環境が関係するケースです。
●冷房（暖房）が効きすぎている
●職場の照明が明るすぎる（暗すぎる）
●キーボードの打鍵音がうるさくて集中できない
●職場の外で工事をしている
など
職場の肉体的ストレッサー
肉体的ストレッサーは、身体的ストレッサーや生理的ストレッサーと呼ばれることもあり、身体の不調・変調、生理的な状態の変化によるストレス原因を指します。
●毎日のように残業があり、睡眠不足が続いている
●昼食をとる余裕がなく、空腹を感じている
●慣れない力仕事で疲労が溜まっている
●生理の症状が重い
などが該当します。
職場の化学的ストレッサー
化学的ストレッサーとは、化学物質の刺激によるストレスの原因のことです。化学物質には業務で扱うような公害物質だけでなく、タバコやホコリなども含まれます。
●有毒性のある化学物質を扱っている
●適切に分煙できておらず、タバコの臭いがする
●清掃が不十分でホコリっぽい
●食べ物や香水の強い匂いが気になる
●換気を行わず、職場内の二酸化炭素濃度が高い
などが該当します。
ここまで、ストレスを引き起こす原因である「ストレッサー」についてみてきましたが、ストレッサーはネガティブな面だけでなく「適度であれば心地よい」というポジティブな感情も伴います。適度な緊張感（ストレス）を感じながら仕事をすることが生産性を高め、最適なパフォーマンス発揮につながる、といった『ヤーキース・ドットソンの法則』も有名です。しかし、過度になってしまうと、途端にネガティブなストレスの原因に転じてしまうため、バランスが重要です。
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労働者個人が職場におけるストレスをケアするコツ
職場におけるストレスの要因を取り除いたり対処したりするには、企業による労働環境の整備や教育機会の提供は欠かせません。しかし、ストレスは労働者自身に降りかかるものであり、企業はすべてのストレスを取り除くことはできません。従業員が正しい知識を付け、適切にセルフケアに取り組むことが重要です。
ここからは職場におけるストレスをケアするコツについて説明していくので、人事・管理職の方は、ぜひ従業員向けの情報提供に活用してください。
基本的な生活習慣（食事・睡眠・運動）を見直す
先述のとおり、体調不良や寝不足がストレスの原因になるケースもあります。そのため職場でのストレスをケアするには、食事・睡眠・運動の基本的な生活習慣の見直しも大切です。
現代社会においてストレスを完全に避けることは難しいですが、ストレスを溜めにくい身体を作り、ストレスとうまく付き合うことはできます。そのベースとなるのが健康的な生活習慣です。バランスのとれた食事、十分な睡眠の確保、適度な運動をこころがけましょう。
同僚や上司、専門家に相談する
ストレスの原因自体を解決するのが難しくても、家族や友人、同僚、上司などに相談したり、共感してもらったりすることで気持ちが軽くなります。悩みを言語化することで気持ちを整理できるうえ、同僚や上司などに相談することが問題解決の糸口になるケースもあります。
周りの人間に相談しても気持ちが晴れないとき、近くに相談できる相手がいないときは、専門家に相談することも検討してください。勤務先が社内外に相談窓口を設置しているケースや、地域の医療機関や公的な相談窓口（保健所や保健センターなど）も利用可能なケースがあります。
自分なりのストレス対処法を見つける
人によってストレスを感じるものが異なるように、ストレスとの付き合い方も人それぞれです。「笑って話せる相手を見つける」「仕事と無関係な趣味の時間を作る」「ランチで息抜きする」など、自分に合ったこころが軽くなる方法を見つけておきましょう。
ただし、ストレスの解消法として過度な飲酒や喫煙、ギャンブルなどはおすすめできません。依存性が高く、できない状況が続くとストレスとなるケースもあるので、注意してください。
目標設定を見直して、モチベーションを維持する
仕事の目標設定がストレスを生み出している可能性もあります。高すぎる目標や、上司が決めた困難な目標などはストレスになりやすいです。
無理な目標を達成しようと業務量を増やせば、睡眠時間が削られたり、家族・友人との時間が少なくなったりします。自分のための時間が少なくなるとストレスが溜まりやすくなります。実現可能な目標なのか、定期的に見直すようにしましょう。
安易にあいまいな目標を設けるのではなく、より具体的で、実現するための筋道をはっきりさせた目標を立てましょう。達成するための方法を具体的に落とし込むことで、実現可能性は高くなります。また方法を明確にすることで、目標を達成できなかったときにどこが問題かわかりやすくなり、漠然とした不安を抱えにくくなります。
タスクを整理して、優先順位をつけるようにする
繰り返しになりますが、仕事の量は、職場におけるストレスの代表的なものです。職場や業務内容、与えられた仕事を期限内にひとりで終わらせなければいけないようなケースもあります。ある程度の裁量が認められているなら、優先順位づけを意識的に行いましょう。
目標を達成するために必要なタスクを整理して、優先順位をつけるようにすれば、「やらなくて良い仕事」や「急ぐ必要のない仕事」が見えてきます。必要に応じてリソースの見直しを行い、自分がやるべき仕事かどうかを考えることも大切です。
仕事の量が減れば余裕ができますし、優先度の高いタスクからこなしていくことで結果も出やすくなります。
従業員のストレスケアのために企業ができる対策
職場におけるストレスは従業員の離職率や生産性低下に関係するため、企業としても積極的に対策を行う必要があります。以下では、従業員のストレスケアのために企業が実施可能な対策について説明していきます。
■ストレスチェックを活用する
これまで従業員数50名以上の事業場は「ストレスチェックの実施」が義務付けられていましたが、2024年10月に行われた厚生労省労働基準局による検討会（※2）で、新たに50名未満の事業場にも義務付ける方針が決定されました。
厚生労働省の令和５年「労働安全衛生調査（実態調査）」の概況（※3）によれば、従業員のメンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所の割合は63.8％でした。そして、メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所のうち、ストレスチェックを実施していると回答したのは65.0％です。しかし、事業規模が小さくなるとストレスチェックの集団分析までは実施できていない事業所も多いです。また事業規模に関係なく、集団分析を行ったものの、結果を活用できていないという回答も一定数あります。
ストレスチェック制度の主な目的は、「労働者個人が自身のストレス状況を認識すること」と「ストレスパターンを分析して、職場環境改善につなげること」です。義務に応じて実施するだけでなく、集団分析結果などを積極的に活用していく姿勢が求められます。
■労働時間や働き方を見直す
長時間労働や柔軟性のない働き方は、従業員のストレスになります。労働時間や休暇の取得状況をモニタリングするなどして、適切な労務管理・勤怠管理を行いましょう。
従業員のワーク・ライフ・バランスの改善には、働き方の多様性とも関係します。在宅でのリモートワーク（テレワーク）やサテライトオフィス、フレックスタイム制、時短勤務、時差出勤などの制度の導入は、仕事以外の時間を作りやすくします。
■人員計画や人材配置を変更する
「やりたい仕事ができない」「苦手な仕事を割り当てられている」「人手不足で仕事量が多い」などが原因のストレス緩和には、人員計画や人材配置の見直しが有効です。
人手不足や仕事の内容、質・量の問題は、労働者個人の裁量では解決できないケースが多いです。企業が組織の現状を正確に把握して、早めに対処する必要があります。
■メンター制度を導入する
主に新入社員や若手社員向けの対策になりますが、メンター制度を導入することで、従業員が抱えるストレスを軽減できるケースがあります。メンター制度は年齢や社歴が近く、ロールモデルになるような先輩社員を指導者として配置して、職場での悩みや問題の解決をサポートする仕組みです。
新入社員は仕事の進め方がわからず、不安を抱えたまま業務に従事することもあり、ストレスを溜めやすいです。メンター制度を導入することで、新入社員や若手社員の抱える悩みをいち早く発見でき、早期離職のリスクを下げることができます。
■1on1ミーティングを実施する
1on1ミーティングとは、信頼関係の構築やキャリアプラン、目標の共有などを目的とした上司と部下が一対一で行うミーティングのことです。通常のミーティングよりも気軽なもので、社内コミュニケーションを活性化する効果も期待できます。
ただし、1on1ミーティングの成果は、上司のマネジメントスキルに大きく左右されます。目的が不明確なまま実施するのは意味がなく、上司の時間的な負担も大きくなります。
目的を明確にし、話す内容をある程度決め、部下が会話の主体になるようにして進めるとうまくいきやすいです。また、部下の悩みや相談に対処できるよう、上司のコーチングスキルやコミュニケーションスキルを高めるための研修を実施するのも良いでしょう。
■ストレスマネジメント研修を開催する
労働者個人が行うストレスケアのポイントについては説明しましたが、セルフケアにおいても企業によるサポートは重要です。従業員が適切にセルフケアを行えるようにメンタルヘルスケアに関する研修を開催しましょう。
管理監督者向けにラインケアの研修を行うのも有効です。そのほかにもハラスメント対策やリモートワークにおけるケアなどをテーマにした研修を提供しているところもあるので、自社の課題・問題に合った内容の研修を行うようにしてください。
＜事務局より＞
ティーペックのセルフケア研修・ラインケア研修などでは、参加型で身に付くプログラムをご提供します。民間企業の人事業務などを経験した実績豊富な講師が、レベルやご要望に応じて対応します。 ティーペックの各種研修について、詳細はお気軽にお問い合わせください。
■メンタルヘルスに関する相談窓口を設置する
ストレスチェックやセルフケア研修などを通して、労働者自身がストレスの存在を認識しても、「適切な対処法がわからない」「誰に相談すれば良いのかわからない」ということもあります。こうした事態に陥らないよう、社内外に相談窓口を設置して、その存在や利用方法を定期的にアナウンスすることが大切です。
社内に相談窓口を設置するのが難しいときは、外部相談窓口を利用するのも有効です。「社内では悩みを話しにくい」という場合も、社外の窓口なら相談しやすく、社内に設置するよりも費用負担を抑えやすいです。社内相談窓口・社外相談窓口にそれぞれメリットとデメリットがあるので、その両方を把握したうえで、相談窓口の設置を進めましょう。
＜事務局より＞
ティーペックの健康相談窓口では、保健師や心理カウンセラーなどの経験豊富な専門家が、こころと一緒に身体の健康もケアすることで潜在的なメンタルヘルス不調者をサポートすることも可能です。詳細はお気軽にお問い合わせください。
職場における従業員のストレス対策は企業の課題｜限界を迎える前に早めの対策を
職場におけるストレスの原因および企業・従業員に与える悪影響、ストレスの対処法などについて説明してきました。職場においてストレッサーとなる要因は多く、生産性の低下や離職率の増加などを招く危険性があります。労働者個人が行うセルフケアだけではストレス要因をコントロールできないケースもあるので、企業も積極的に従業員のメンタルヘルスケアに取り組むようにしましょう。
企業としては、「セルフケアやラインケアなどの研修を実施する」「相談窓口を設置する」「人員計画や人材配置を見直す」などが実施可能な対策です。企業によって抱えている問題はさまざまで、有効な対策も異なります。ストレスチェックの集団分析を活用したり、ヒアリングを実施したりするなどして、職場内のストレス要因の把握に努めて、効果的にメンタルヘルスケアを進めていくことが大切です。
＜事務局より＞以下より、従業員のメンタルヘルスの実態について解説している資料をダウンロードいただけます。ぜひご活用ください。
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【出典】
※1 厚生労働省「令和５年労働安全衛生調査」（個人調査）
https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/r05-46-50_kekka-gaiyo02.pdf
※2 厚生労働省「職場における心の健康づくり〜労働者の心の健康の保持増進のための指針〜」
https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11300000-Roudoukijunkyokuanzeneiseibu/0000153859.pdf
※3 厚生労働省 「令和５年労働安全衛生調査（実態調査）の概況」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/r05-46-50_gaikyo.pdf
【参考】
厚生労働省「カスタマーハラスメント対応企業マニュアル（案）」
https://www.mhlw.go.jp/content/11921000/000894063.pdf
東京都産業労働局「東京都カスタマー・ハラスメント防止条例」
https://www.sangyo-rodo.metro.tokyo.lg.jp/plan/koyou/jourei/kasuhara/index.html
e-gov法令検索「労働安全衛生法」
https://laws.e-gov.go.jp/law/347AC0000000057#Mp-Ch_12-At_120
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◆監修者プロフィール
●名前
大西良佳
●科目
産業医、公衆衛生、ペインマネジメント、麻酔科、漢方内科、美容皮膚科
●所属学会・資格
公認心理師
産業医
麻酔科専門医
ペインクリニック専門医
公衆衛生修士
温泉療法医
緩和ケア研修修了
ICLSプロバイダー
●メディア出演実績
テレビ朝日「林修のレッスン！今でしょ」
宝島社
東京スポーツ新聞
小学館
※当記事は、2024年11月に作成されたものです。（2025年1月更新）
※「健康経営(R)」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
※本記事内で紹介されているサービスに関して、記事監修の医師は関与しておらず、またサービスの監修もしていません。
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