特集
健康経営 2020/07/01

健康診断を受けっぱなしにさせるのは大きな問題です!【健康経営わかったつもりシリーズ】

健康診断は「受けているから安心」というわけではありません。その結果を生かして、行動することで、自身の健康維持・増進につなげることがとても重要です。

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※「健康経営(R)」はNPO法人健康経営研究会の登録商標です。

健康診断と再検査の必要性

健康診断は、受けた人が自分の健康状態を理解して生活習慣を振り返る絶好の機会となります。そのため、健康診断を受けているだけではあまり意味がなく、その結果を理解し、必要な時には医療機関を受診するなど、病気の早期発見・早期治療につなげる行動が必要です。

40歳~74歳までの方は、「特定健康診査(以下、特定健診と記載)」を行い、生活習慣病の発症リスクが高い人へは、専門スタッフ(保健師、管理栄養士など)による「特定保健指導」が行われます。
図表は、2017年度の特定健診と特定保健指導の実施状況です。施行された2008年度から10年経過し、ともに実施率は向上していますが、目標値(特定健診実施率70%以上、特定保健指導実施率45%以上)には至っておらず、更なる実施率の向上に向けた取り組みが必要となります。

健康診断について詳しく知りたい方はこちら→→健診の受け方、再検査の重要性https://t-pec.jp/ch/article/359

健康診断は、従業員一人ひとりがその意義、そしてその検査結果まで正しく理解することができていれば問題はありません。しかし、受診対象者全員に理解してもらうことはとても難しいことです。そこで最近注目されているのが、「ナッジ」といわれる行動経済学の理論です。例えば、健診と保健指導をセットにして、保健指導を受けることが一般的に見えるようにして、自分で決めるプロセスを減らす工夫をすることなどの例が挙げられます。従業員一人ひとりのヘルスリテラシーを高めることが大切ですが、正しい行動を選んでもらうための働きかけも重要です。

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参考:
・厚生労働省「健診・保健指導の在り方」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/seikatsu/index.html

・厚生労働省「特定健診・特定保健指導について」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000161103.html

・厚生労働省「2017年度 特定健康診査・特定保健指導の実施状況について【概要】」
https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/000600883.pdf

・厚生労働省「受診率向上施策ハンドブック 明日から使えるナッジ理論」
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000506624.pdf

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※当記事は2020年6月時点で作成したものです。